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映画、ドラマ:戦争映画や時代劇が中心。アイドルやトレンディドラマの類は興味なし
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違和感だらけの話⑧

「違和感だらけの話」第8回目です。
一方では、我が国では往々にして外国人に対する差別が頻発している国だとされていますが、その割には、と言うべきかだからこそ人権意識が高い国だと言う事が言えます。なまじ人権意識が高いからこそ差別が存在していると言う事が言えるのかも知れません。逆を言えば却って人権意識が低ければ、差別があっても大して気にされる事がないのかも知れません。
改めて我が国の場合は、余りに人権意識が高い物だから、往々にしてもっぱら我が国の中で、そうした人権を完結させようとする傾向が高いのです。その結果が、一方では差別が蔓延する状態を醸し出していると言っても良いのではないでしょうか。書いているそばから、何やら支離滅裂な事を書く物ですが、このような表現にならざるを得ません。
1つ例を上げれば、既に紹介した国籍法改悪からして、差別であり、人権侵害ではないかとは思えないでしょうか。ある人間からすれば、国籍法改悪のような事をしなければ、くだんの混血児に対する差別であり、人権侵害であると言う風に決めかかる訳ですが、では、フィリピン人である事は差別になるのでしょうか。あたかもその混血児を日本人扱いしなければ、人間扱いされないような解釈こそ、フィリピン人に対する差別ではないでしょうか。大多数の、既に1億に達しているわけですが、両親ともにフィリピン人の人間にしてみれば、このような法律はもっぱら自身や国にけちを付けられたのみで、何の救いにもならないのですよ。
また、それを子供に対する救済のように考えているのも、独りよがりでしかないでしょう。所詮はそれは親の意志でしかなく、全ての子供が嬉々として日本で暮らしたいと考えている訳でもありますまい。何しろ、そこでは本人の意志が無視されているからです。
「子供に罪はない」とはそう言う事なのです。一方では本人の意志が無視されているからこそ、しれっとそのような言葉でごまかされているのに過ぎないのです。この事は、別段混血児に限らず、単なる外国人の範疇にとどまっている子供にも当てはまる事でして、諸所の外国人政策にしても、日本定住ありきで「手厚い援助」と言う事を言っているのに過ぎないのです。
再三ながら、我が国は人権意識が高い、のみならず高すぎると言っても良いでしょう。だからこそ、国外退去などは、さなから戸外へ放り出すくらいにしか考えられないでしょうが、真なる子供の人権と言う物を考えるのならば、国外退去と言う事が考慮されても良いのではないでしょうか。日本が嫌になったら、自分の存在がある大人は出て行くと言う選択がある一方で、独自の意志がない子供には、親が日本定住に満足してしまえば、どんなに嫌になっても日本に閉じ込められた状態にあるのです。

長くなったので、続きは次回といたします。(^0^)/^^^^^

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遅まきながらもそれを自覚しただけまだましかと

在日中国人の不安、子どもが自分を中国人と認めない―中国メディア

2019年1月15日、上海熱線は、ある在日中国人が日本で生まれ育ったわが子について「自分が中国人だと認めたがらない」と焦りを感じているとする記事を掲載した。以下はその概要。

日本で生活して長い陳(チェン)さんの子どもは、日本で生まれ育った中国人だ。周囲の友達は日本人で、性格まで日本人らしくなっている。もちろん日本語は問題ないが、中国語は少ししかできず、しかも積極的に中国語を学びたがらない。祖国が急速な社会発展を遂げ、競争が激しくなっている状況を見て、我が子をこのまま日本で生活させるべきか否かで悩んでいるのだ。

陳さんはわが子のために中国に戻って今の中国の発展を見せる機会を作ってきた。しかし何日かたつと子どもはもう「日本に帰りたい」と言い出す。そこで、日本に戻ってからは中国に関するテレビ番組やDVDを見せようとするが、子どもに嫌がられてしまった。何とか中国の今を知ってもらい、祖国に関心を持ってもらおうとするも、子どもには「日本が一番だ」と言われてしまうのである。

陳さんの子は日本で育ち、日本の教育を受けてきたので、当然ながら日本に対する天性の好感を持っている。日に日に変化する中国に対して、閉塞感が漂う日本の社会。陳さんは、わが子が今後どのような生活をし、どのような人生を歩むのか不安でならない。自分を「中国人」とは思わないというわが子に、陳さんは大きなショックを受けているのだ。

かつて陳さんは友人たちに日本のサービスがいかに優れているかを自慢げに語ってきたが、今では中国に戻るたびに気が重くなるという。なぜなら、中国のサービス業はどんどん質が向上しているのに、日本のサービスの質は低下していると感じるからだ。陳さんは最後に「子どもが将来日本で暮らしたとしても、われわれは結局外国人にすぎない。日本の悪い部分を少しずつわが子に教えなければと思う」と語った。(翻訳・編集/川尻)


まあなんですな。自業自得と言う事なんじゃないでしょうか。早い話が、例によってと言うべきか、わが子の教育を万事よそへ丸投げして、自分自身の手間に関しては放置状態にしておいたから、こう言う状態になったのでしょう。今さら手遅れと言うべきですかな。
それにしても、ここでも、この家族が合法的な在留のようだから、このように我が子が中国的な発想が見に付かないと言う事で不満がっているのでしょうが、不法滞在者ならば、むしろそれでいいのだと言う状態とされる場合が良くありますからね。ここでは親がいまだ中国の良さと言う物を自覚している分だけ救いようがあると言う事です。

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親がぐずだと、就学させてもさせなくても人権侵害である

外国籍の子の就学不明 100自治体4割が調査せず

日本に住民登録があり、学校に通っているかどうか確認できない外国籍の子どもが、毎日新聞のアンケートで1万6000人以上確認された問題で、調査対象とした100自治体のうち約4割が、就学不明の子どもの状況を全く調べていないことが明らかになった。就学不明児の全数を把握する調査を実施しているのは3割にとどまっており、外国籍の子どもの教育の機会保障に消極的な自治体の姿勢が浮かんだ。

 アンケートは、義務教育を受ける年齢の外国籍の子どもの住民登録が多い上位100市区町を対象に実施。公立小中学校に通っていない子どもの就学先を調べているか尋ね、全自治体から回答を得た。

 公立小中学校に在籍していない子どもについて「調査していない」と回答したのは、約4割の38自治体に上り、いずれも住民基本台帳に基づき就学案内を送付しただけだった。また28自治体は、新しく小学1年生になる子どもや小中学校に転入してきた子どもなど調査対象が一部に限られていた。

 全員を調査していたのは3割超の34自治体で、家庭訪問や入国管理局に出国の有無を問い合わせるなどして少なくとも年1回以上、就学状況を把握していた。このうち16自治体で2014年4月~18年10月に計126人が不就学状態で見つかった。

 このほか、未調査の5自治体でも、この期間に8人が住民登録のために行政機関の窓口を訪れるなどした際に不就学であることが確認されており、実際の不就学児はさらに多い可能性が高い。未調査の自治体の多くは「外国籍の場合、子どもを学校に通わせることは義務ではないので調査していない」と説明している。

 浜松市は、全国に先駆けて11年度に全員の調査を開始。どこの学校にも通っていない可能性のある「推定不就学」の子が727人いたが、家庭訪問などで不就学が16人であることを把握した。現在も毎年約200人の推定不就学の子どもが確認され、年6回の調査で就学を促している。

 浜松市は「外国籍の住民は一時的な滞在者ではなく、地域経済を担うパートナー。日本人と同じように教育を受けてもらうことが、地域に貢献する人材の育成につながる」としている。

 日本国籍の子どもについては、11年度に居場所が分からず就学しているかどうか確認できない「居所(きょしょ)不明」の小中学生が全国に1191人いることが表面化。学校や自治体が追跡調査するようになり、18年度は63人だった。【堀智行、奥山はるな】


例によって親がぐずで、事前の準備もしないままに日本に居ついたからと言う事でしょうな。そんな状態で我が子を日本の教育にかかわらせる事は少なからず子供に対する苦役となる事は必然でして、そう言う意味では、こう言う親のやり方が必ずしもけしからんとは言えません。後は、その親ないしは、出身国側の対応が問われる所ですが、例によって、我が国の場合は、人権意識が高すぎる物だから、もっぱら自国で解決しようとするのですからな。よその国が何かすると言う事を全く考えない所が問題ですな。
まあ、無教育のまま野放しにした結果、悪しきことが起こったならば、その際には「バルジ大作戦」に倣って、親の処分があってしかるべきかと思うのですが。

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日系人イコール日本人にあらず

外国人労働者の受け入れ拡大 新しく「日本人を迎える」覚悟を

仕事上、東京以外の地域に行くことが多い。本エッセーを書き始めた今月半ばから月末にかけての10日で、近畿や四国や北関東の自治体5カ所を訪問している。悲鳴を上げる老骨直前の「中年骨」にむち打って何とか業務をこなしているが、各地で聞く別の悲鳴は、とにかく人手不足だ。

 各所で、誘致された工場・企業関係者、誘致した自治体の市長・職員から話を聞く機会が多いが「人が取れない、人がいない」の大合唱だ。「統計開始後初」の全都道府県での有効求人倍率1以上状態が約2年前から続く中、採用の容易さを進出の決め手にする企業が増えている。

 2年前の2016年。1899(明治32)年の統計開始後初の出生数100万人割れが起こり、300万人近かった団塊世代や、200万人超だった団塊ジュニア世代を中心に「そのうち国が消滅する」という悲嘆の声が日本中に満ちた。2018年は92万人まで落ち込んだ。

 もはや労働力確保のため外国人の一層の受け入れが避けられないとの判断の下、今次国会で入管法が改正された。大議論の末、早速来年から新たな在留資格の運用が始まる。確かに国会やメディアでの反対論には首肯する部分が多い。欧米各国で移民問題が民主主義の根幹を揺るがしているが、特に当該国を選んだわけではない「移民2世」以降が社会に溶け込めずに恨みを抱えてテロリストなどとなって大問題となっている。「人が足りないので海外から呼ぼう」との単純な議論には危うさを感じる。

 ただ、今回の議論を横目に見て気になるのは、賛成側も反対側もその多くが、前提として「日本は憧れの国であり、入管法を改正すれば、ドーッと外国人が多数押し寄せる」と安易に考えている点だ。よほど大切にしなければよい外国人は来てくれない。

 当然だが、外国人は労働力不足という日本の都合に応じてきてくれるわけではない。距離的にベトナムやインドネシアなどの送り出し国に近く、高度成長中でもある中国沿岸部や台湾などとの労働者の取り合いが現に発生している。バブル全盛期の80年代とは違う。競争となれば、受け入れ期間延長などの条件緩和が勝利の鍵となるが、そうした思考に陥ることこそ、上記の治安への懸念などから、まさに危険だと思う。

 先ほど、私は「大切にしなければよい外国人は来てくれない」と書いた。「条件を甘くする」ことと「大切にする」ことは違う。「大切にする」とは、日本語はもちろん、日本の文化や生活習慣を丁寧に教え、社会に溶け込めるように工夫することだ。先日、鴻海(ホンハイ)・シャープ亀山工場での日系外国人の大量雇い止めが発生したが、外国人にも日本人同様にセーフティーネットを充実させることだ。先日、主宰するリーダー塾で、ある著名な日系外国人の述懐を聞いたが、氏が日本の大学に留学していた際、しばしば冷たい扱いを受けたことが残念ながら印象に残っているとのことであった。

 日系人にすら優しくできない日本人だが、もはや、おっかなびっくり外国人を労働力の補完的に受け入れるのではなく、新しく「日本人を迎える」覚悟を持って、本件に向き合わなければならない。これは、外国人受け入れ問題ではなく、新しい日本人を創れるかの問題だ。


>日本語はもちろん、日本の文化や生活習慣を丁寧に教え、社会に溶け込めるように工夫することだ

あらかじめこんな事が必要なのであれば、日系人と言う事にこだわる意味なんかないじゃないですか。日系人と言う事にこだわる意味があるとしたら、あらかじめそんな事を教えるまでもない状態にある事こそ重要であって、それをしなくてはならないのであれば、単なる外国人以外の何物でもないのです。既に指摘した事があるように、既に三世、四世ともなれば、異民族との混血が進んで、あまつさえ、ほとんどが異民族のウェイトが占めてしまっている状態で、名前の上でも、れっきとした、純粋な日本人にあらずと言う事を示してしまっているじゃないですか。

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違和感だらけの話⑥

「違和感だらけの話」第6回目です。
前回も述べたように、はっきり言って日本は人権意識が高すぎると言う事です。この事で高いからいいじゃんとも必ずしも言える事じゃないと言う事です。なまじ人権意識が高すぎると言う事は、独りよがりやよそに対する侮蔑を招く事もあり得るのです。これまで取り上げて来た、残留なにがしに関しても、もし、既に日本にいる連中相手に当てはめて同様に行ったならば、それはあたかも戸外に放り出すくらいに考えられる人権侵害と言う事になるでしょう。しかし、外国の方でそれをやって、日本の方に押しやる事に関してはどうして人権侵害とは考えられないのでしょうか。
この点が日本の人権認識の高すぎる弊害なのです。既に残留なにがしと言っている段階で、よその国にいる事自体が人権侵害であって、そこから「解放」する事が人権にかなう事だと言う独りよがりが先行してしまっている物だから、よその国での人権認識の低さなどは見えて来ないのです。そこから連れ出してしまえば、そこでの人権意識などどうでも良い、と。それが我が国での人権意識の高さの本質だと言えるのです。
大抵の国では人権意識が低い物だと言って良いでしょう。しかも、そのように低く見られる事も恥じる事もない。人権意識を高くする余裕がないと言う事もあるのです。その結果、諸所の残留なにがしと言うのも、日本のそうしたおめでたい考えが都合よく利用されたと言う事が言えるのです。他所の国に押し付けた方が、ある意味その人間に対して高い人権をあてがう事ができる。案外多くの国ではそのように考えている傾向が強いと見て良いでしょう。
その点では北朝鮮などはその究極を言っていると言っても良いのです。本国のありようを見れば、あの国が決して自国民の人権を尊重しているとは言えません。在日連中の存在に関しても、自身が責任を持つと言う視点においては捨て置かれた存在に他ならないのでして、そうした連中が本国にある分には、はなから本国にいる連中と同様に人権と言う概念など存在しないはずですが、日本に押し付ける分には高望みしている事は周知の通りでしょう。
かの国にしてみれば、日本をののしり、なにがしかの利益を引き出す手段として、口先では在日同胞を尊重しているふりをしているだけで、本来の意味では決して尊重する気などないのです。まあ、この点ではそれ以外の多くの国も、いったん日本に居ついた連中に関しては自身では大して責任は持たずに、もっぱら日本任せに終始していると言う点では似たりよったりと言えるのではないでしょうか。

長くなったので、続きは次回といたします。(^0^)/^^^^^

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