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映画、ドラマ:戦争映画や時代劇が中心。アイドルやトレンディドラマの類は興味なし
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イスラム教徒の同性愛に思う④

「イスラム教徒の同性愛に思う」第4回目です。
それがもっぱら信仰に限られて、自身の胸の内、心の内だけで完結する、完結できる話であったならば、これほどうざく感じられる事はなかったでしょう。しかしイスラム教の場合は信仰のみならず、生き方自体が結構大きく表面に出てしまっている傾向が大きいのです。
しかも、それですら自己完結で物を考える事をせずに、自分はイスラム教徒だから、〇〇して欲しいと言う風に物を考えて、よそ者でしかない人間の手間を煩わせる場合があるとしたら、到底歓迎できる話ではないでしょう。例えばハラールの話にしても、元の国では当たり前だったのかも知れませんが、我々の視点からすれば、自身が信者でもないのに、それを前提とした感覚で動かなくてはならない筋合いなどはないでしょう。
別段中国でもあるまいに、わが国では豚ハラなんて概念は存在しないのです。豚肉を食べたくなければ、自らそれを回避する手段がない訳でもないでしょうに、あえて他人にそれをさせる。これまでも、比喩として、もっぱら他人がよけてくれる事だけを考えているのではないのかと勘繰った物です。
そもそも彼らはそんな事が当たり前な国に生まれておいて、一方ではそれが当たり前と思っている割には、必ずしもそうした環境にある社会を嫌がって、そうでない、日本を含めたよその国へ移ったのではないでしょうか。それとも、他人がよけてくれる事だけを望んで、自分は決してよける気がないと言う虫の良い事を考えていたのではないでしょうか。
そもそも元の国でならば、イスラム教の棄教自体が犯罪の範疇にある国もあるのでしょう。そうした信仰の自由を欠いた状態からの離脱を目指しての亡命と言う概念はあるのかも知れません。しかし、同性愛に対する処罰をばっくれるために亡命するのであれば、よその国に移る時点で棄教と言う事があっても良いのではないでしょうか。少なくとも、わが国では棄教したからと言ってそれを犯罪とする法律はないのです。
にもかかわらず、あえて棄教しないでいるとしたら、信仰なんかよりも、無責任な生き方を「堂々」とするための便法なんじゃないかと勘繰ってしまいます。いざとなったらアラーのせいにできる詭弁も信者でなければやりようもない訳ですからね。


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入る側こそこちらに合わせろ

日本で外国人児童が増加、保育園の受け入れ態勢強化が課題―華字メディア


2019年8月1日、日本新華僑報網は、「在日外国人の増加に伴い、外国人児童の数も増えている。日本の保育園は受け入れ体制を整える必要に迫られている」とする記事を掲載した。

記事はまず「日本は人口が減少傾向にあるが、在日外国人の数は増えている。18年末時点の在日外国人数は前年比6.6%増の273万人となり、過去最多を更新した。在日外国人の増加に伴い、外国人児童の数も増え続けている」と紹介した。

次に、外国人児童は都市部に集中しているとし、東京都で2600人、愛知県で1500人、神奈川県や埼玉県でも5000人を超えていると説明した。

日本政府は今春、「特定技能」という新たな在留資格を設け、外国人労働者の受け入れを拡大する制度を導入。日本経済新聞など複数の日本メディアは、今後5年間で34万5000人の外国人労働者受け入れが見込まれることを報じている。記事は、「ほとんどは20代から40代の若い世代。日本で生まれ、生活する外国人児童は今後さらに増加することが予想される」としている。

記事は、「外国人児童を受け入れる保育園側も受け入れ態勢を整える必要に迫られている」とし、横浜のある保育園は、各国の特色ある服を着て遊ぶゲームを取り入れて児童が外国への理解を深められる取り組みを行っていることを紹介。また、多くの保育園は外国人保育士の募集や、翻訳機械の導入などで保護者や児童とコミュニケーションが取れる体制を整えているところだと伝えた。

記事は、ある在日中国人女性の話として「対応できる人材や経験の不足から、外国人の子どもを受け入れない保育園もあると聞く。受け入れ可能な保育園をもっと増やしてほしい。外国の子どもが幼少期から日本の子どもたちの中に溶け込むことも、日本の子どもたちが外国の子どもと交流することも、お互いにメリットがあると思う」と伝えた。(翻訳・編集/和田)


まずはてめえの意志で入ってくる大人の方から日本の環境に合わせる事ですな。それがないままだと、最後の言葉も、単なる詭弁としか思えません。単なる厄介払いでしかないくせに、お互いにメリットがあるだなんて言うな。だったら、自分自身から率先して行う事だね。もっぱら子供任せ、保育園任せでは駄目だ。そんな事だから、拒否る保育園が続出したところで、別段異常な事ではないでしょう。受け入れる側だって少なからず負担になってしまうのです。それに引き換え、てめえ自身は何の負担もしないのか!!!
(# ゚Д゚) ドチクショウ!


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子供にとっては日本は見たこともないよその国だぞ

ぼくが入管をやめた理由 なぜ、今の法律は「時代と合っていない」のか

「まだ行ったこともない、見たこともない母国とやらに送還していいのか」

公安調査庁と人材交流のあった入管に移った。2001年のころだ。06年、不法滞在者らを対象とした審判部門に配属となった。入管法で定める退去強制事由の該当者に特別な事情があれば認める、在留特別許可に関する業務に携わった。「オーバーステイ(不法滞在)とひとくくりに言えない。ぼくの視野は広くなったような気がします」と木下さんは振り返る。

「いろんなケースを見ていて、ビザがない一家とかを見るわけですよね。お父さん、お母さんも、日本で生まれた子どももビザがない。そういう人が強制送還されていく、退去強制命令を受ける、というようなのを目の当たりにした。一家でみんな帰されることがあって、ちょっといろいろ考えるところがありました。初めてそこで、今までの見方が変わったような気がします」

「お父さんやお母さんたちはいい大人だから、ビザが無くて日本に来ることがどういう結果を招くのかはわかっている。大人はちゃんとした責任があると思うが、やはり子どもをどう扱うか。子どもに関してはまったく何の責任もないわけです。当時、小学校以下の子はなかなか在留が認められなかった。当時、ぼくの次男が小学校に入っていて同じくらいだった。自分の子どもオーバーラップさせていた。子どもを、まだ行ったこともない、見たこともない母国とやらに送還していいのかと疑問を感じた」


一部だけの引用ですが。
はっきり言って、自分に言わせれば、少なくとも子供にとっては日本滞在が得になる行為とは思っていない。
ここで言う、子供には責任はないと言うのであれば、合法的な来日自体にも似たような事か言えるのではないでしょうか。その分親が責任を持って、日本滞在がつつがなく進行できるように取り計らってしかるべきなのに、事前の納得があったかもない可能性が濃厚のままとうとうさせられて、捨て子同然に日本の学校に就学させられるような事態を少なからず呈しているのでは、むしろ子供の在留なんか認めない方が良いのですよ。


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親が何もしない事にはなんとも思わないのか

学びたくても学べない―― 外国人の子どもたち「不就学」の実態

大阪府立「門真なみはや高校」には、外国にルーツを持つ生徒がおよそ70人いる。全校生徒の約1割だ。イタリア、イラン、ペルー、アフガニスタン、ロシア、フィリピン、ネパール、中国など国籍は多岐にわたり、校舎ではそれぞれの国の言葉が飛び交う。外国人労働者の受け入れ拡大が進み、日本に来る子どもたちがますます増えていけば、こんな風景も当たり前になる……いや、そうとも限らない。日本語ができない子どもたちが急増するなか、教育現場の対応が追いついていないからだ。現におよそ1万6千人の外国人児童・生徒の就学状況を確認できないという。現場で何が起きているのか。大阪、愛知、東京で取材した。(文・写真:伊澤理江/Yahoo!ニュース 特集編集部)(以下略)


引用記事はあまりに長い物ですから、この程度で勘弁してほしいです。
それにしても相も変わらず、この種の記事を書く連中ってどうも胡散臭いのです。くだんの子供たちが「学びたい」と思っているのかは、少なくとも日本語の中においては怪しい物です。所詮は、既に日本に来ちまった、と言う既成事実に帳尻を付けたいがための詭弁でしょう。
別段我が国が、彼らに対して来日を強いた訳でもなく、彼らの側で、少なくとも親の意志での来日です。その意志に対して応分の義務を我が子に課してしかるべきなのに、何にもしないで、もっぱらよそ任せの一点張りです。要するに、単なる厄介払い同然の態度がそこに見えていると言うのに、子供が学びたいと言うのはどうしても信じられません。
受け入れされられるわが国だって、いろいろ存在するマイナー言語に対処する手間と言う事を考えたら大迷惑でして、親の方であらかじめしかるべきことをすべしと追っ払って何が悪い。
どうしてそうした親のぐずを指摘しないのか。そんなのが親と言うに値するのか。それだけにそこまで親が責任を果たす気がないのであれば、サウザーと言う比喩を持ち出して何が悪い。我が子の教育に関して捨て子同然のメンタリティのまんま、それでいて依然として親面をするぐずっぷりには納得が行きません。


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大人への義務、強制がまず先だろう

教育と就労の外側でー「日本語、学びたくても学べない」。日本語教育の体制整備のために推進法成立急いで

自治体とボランティアの善意に丸投げー日本語を学ぶ機会に格差

2019年1月28日に召集された通常国会。主な争点の一つが4月から導入となる改正入管難民法に関わる、外国人人材の受入れと具体的な支援策です。昨年の臨時国会で成立した改正入管難民法では外国人の単純労働分野への就労に門戸を開き、今後5年間で34万人以上の受入れを見込んでいます。

この34万人という数字がメディアでたびたび取り上げられたことによって、社会に突然たくさんの外国人が増える、という印象を持つ方もいるかもしれません。しかし、日本国内にはすでに260万人を超える外国人が生活を営んでいます。その数は2013年末から2017年末までの間に約50万人の増加。その半数以上が定住・永住・長期滞在が可能な在留資格を持っています。国際的な定義に基づけば、彼らは日本にとって「移民」と呼ぶべき存在であり、私たちはすでに、多様な人々と共に生きる社会としての道を歩み始めています。

こうしたすでに日本に暮らしている外国人や海外にルーツ持つ子ども達の生活支援や日本語教育などは、これまでに主に自治体やボランティアの善意に丸投げされてきました。その結果、外国人が多く暮らし体制整備を進めてきた地域とそうでない地域との間で格差が広がり、海外ルーツの子どもが日本の学校への就学を事実上拒否されたり、日本語を学ぶ機会のない外国人が孤立したりなど、多くの課題が生じています。

日本語を学ぶことは、日本語を母語としない人々の持つ権利。社会とのつながりを持つために

特に、海外にルーツを持つ子どもの教育や生活者としての外国人に対する日本語教育体制の不整備は、数々の課題の源泉となっています。

日本にやってきたばかりの子どもたちが適切な日本語教育を受けられる機会は限定的で、日本の公立学校に在籍している海外ルーツの子ども達の内、10,000人以上が学校で何の支援も受けていません。その結果、学校の勉強についていけないだけでなく、友だちとのコミュニケーションもできずに孤立してしまう子どもも少なくありません。学校で十分に基礎学力を身につける環境にないために、海外ルーツの子どもの高校進学率は70%前後に留まるといわれています。
「学校」と「企業」だけでは追いつかない日本語教育機会の不足

地域によっては、「学校で日本語学習支援を提供できないので、日本語ができるようになってから学校に来てください」と、就学・転入手続きをさせてもらえないようなケースが未だに存在しています。このような事実上の就学拒否とも言える状況で自宅ですごすしかない不就学の子どもや、日本語がわからずに不登校となってしまった子ども、15歳以上で来日し、自力で日本の公立高校を受験しなくてはならない子どもなど、「学校の外側」で、学びの場へたどり着くことすらできずに、行き詰ってしまうケースも珍しくありません。

また、外国人保護者・生活者の中でも「日本人の配偶者」として来日した人、外国人労働者の家族として「家族滞在」の在留資格で生活し始めた人、日本国籍を持ち海外で育って「帰国」した海外ルーツの若者など、教育機関にも企業にも属しておらず、社会につながるための日本語学習機会も得られない人々もいます。日本語教育機会を外国人雇用の企業だけでなく、国が整備すべき理由のひとつは、こうした社会的所属を持たない(段階の)人々の言語教育機会も必要であるからです。

日本語が学びたいときに学べる、学ぶ必要がある時に十分に学べる環境を整備することは、日本社会とマイノリティとの「分断」のリスクを回避し、スムーズなコミュニケーションをはかるためにも必要不可欠ですが、同時に移住者にとっての権利として保障されなければなりません。

言語政策などに詳しい東京国際大学の杉本篤史准教授によれば、

「一般国際法上の原理として、教育を受ける権利の実現が主権国家の管轄であることから、そこに暮らすマイノリティの言語権の保障は、今住んでいる政府にまず責任があり、出身国の政府はそれに協力する立場にある」とし、海外ルーツの子どもや外国人が言葉を学ぶ権利は日本政府が負うものとの見解を示しています。
「日本語を学びたくても学べない」現状、国の責任明確に

今回の通常国会では、かねてより超党派の議員連盟が用意してきた「日本語教育の推進に関する法律案」が提出されようとしています。この法案には、日本語を母語としない外国人や海外にルーツを持つ子ども、生活者の方々に対する日本語教育機会の拡充等について、国や地方自治体の責任などが明記されています。

この法案を作成した議員連盟の事務局長を務める馳浩衆議院議員(元文科相)は、筆者が行ったインタビューに対し、国が日本語教育に責任を持って取り組むことの必要性を以下のように述べています。

「これは、コミュニケーション+(プラス)相互理解なんです。日本人もイスラム教徒の習慣やキリスト教徒の習慣や、あるいは国の違う、民族の違う方々の立場を尊重するからこそ、日本のしきたり、習慣、制度を理解してもらえるように配慮ができます。それこそが相互理解。その一丁目一番地は日本語教育に他ならない。」

馳議員は、人口減少が進む中で、海外からの人材の受入れは避けて通ることはできない以上、共通語としての日本語教育を国として取り組まなければコミュニケーションや相互理解は進まない。相互の意思疎通と理解が阻まれれば、外国人人材は他の国に流れ、国際的な人材獲得競争に負けてしまう、と、危機感をにじませた上で、

「我々立法府として、国内外で日本語教育が必要です、という概念を立法という形にします。すでに必要な事実がある」として、日本語教育の必要性は疑いようもなく、それを具体的に責任を持って実施してゆくためには、法治国家である以上、その根拠となる「日本語教育の推進に関する法律」の成立が不可欠と述べました。
日本語教育の推進に関する法律案の一日も早い成立をー有志らによる署名活動続く

現在まで、日本語教育はその拠り所となる法律がなく、日本語を教える体制も制度も整備されていません。日本語教師はその半数以上がボランティアによる無償の善意でまかなわれています。海外ルーツの子どもの中には、体系的に日本語を学べないことで、結果として言語や心身の発達に支障をきたしてしまうケースも数多く発生している状況です。

外国人や海外にルーツを持つ子ども達の日本語教育が、「自治体まるなげ」「ボランティア頼み」の状況を一日も早く終わらせることが、当事者だけでなく日本社会全体の安心と安全な生活の実現のためにも重要です。

今、この「日本語教育の推進に関する法律案」の早期可決・成立を後押しするための署名活動が、日本語教育関係者らを中心として行われています。1月末までに集められた署名は「日本語教育推進議員連盟 役員会」に提出される予定です。2019年1月28日現在、集まった署名はオンライン上で約6,300筆。まだまだ多くの方々の賛同を必要としています。


何を言っているのか。日本に居つこう意志があるくせに、事前に何も学ばなかったと言う事の方こそ、問題視されるべきでしょう。それらの連中にとっては、決して学びたくとも学べないと言うのではないのですよ。まずは日本鎮座がありきで、後は植木等の歌よろしく、何とかなるだろうなんでしょうよ。
よしんば来日後にしたって、金を払って学ぶ手段と言う物だってなくはないでしょう。別段、わが国にあって外国人がそれを学ぶことを禁じている訳ではありません。早い話が、よしんば学ぶ意志があっても、所詮はただでと言う事が強調されているだけに過ぎないのです。
てめえの意志で居つこう大人たちですらこの体たらくで、ましてや自分の意志に非ざる子供に至っては、それを権利だなんていうのはちゃんちゃらおかしいのです。まずは連れてきた親こそ率先して学ぶと言う事をしてこそ、権利と言うのに値するのであって、所詮はそうした親どものエゴを正当化するための詭弁であって、子供にとっては迷惑至極に過ぎません。
そんな状態で子供を突きつけられれば、学校の方だって迷惑でしょう。親に入学を強いられた子供を門前払いしたところで、何の理不尽があるでしょうか。何の準備もないままに入学したって、授業に付いていけないと言う可能性が高いじゃないですか。
しかも、その後だって、その親が子供に対して何もしないと言う事でしょう。子供を不登校のまんまにしておくと言うのはね。奴らにとっては子供の教育なんかはどうでも良く、学校その他の諸施設は、子供と言う厄介者を厄介払いをするための処分場なのですよ。
むしろ、そうした親の低い意識を高める事の方が先決なんですよ。



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