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我慢すべき所は我慢しなくてはならないのは少数派も当然かと

LGBT(セクシュアル・マイノリティ)の当事者は職場でカミングアウトをするべきか?


映画やドラマの世界でもゲイやトランスジェンダーのキャラクターが描かれ、「LGBT」というコトバ(セクシュアル・マイノリティの総称のひとつ)が知れわたっている。そのため、いまや当事者の「カミングアウト」は当たり前とも思われるが、必ずしもそうではない。「LGBT」の可視化が進むなかで、職場における「カミングアウト」の是非を考えてみる。(エスムラルダ)
*現在発売中の『インクルージョン&ダイバーシティ マガジン 「Oriijin(オリイジン)2020」』から転載(一部加筆修正)

● LGBTの可視化を促している 「同性パートナーシップ証明制度」

 2017年に、私が初めて『オリイジン』(ダイバーシティ&インクルージョンマガジン)にエッセイを書かせていただいてから、あっという間に3年の歳月が過ぎ去りました。

 その間、世の中ではさまざまな変化がありましたが、セクシュアル・マイノリティをめぐる環境も少しずつ、しかし着実に変わってきているように思います。特に、セクシュアル・マイノリティの「可視化」は、ここ数年でさらに進みました。

 可視化を促した大きな要因の一つとしては、やはり「同性パートナーシップ証明制度」が挙げられるでしょう。

 2015年、渋谷区と世田谷区がスタートさせた同制度は、「法的効力がないのに、意味があるのか」「LGBTが、政治家や地方自治体の点数稼ぎに使われているのではないのか」といった批判を浴びながらも、日本中に広がっており、『オリイジン2019』刊行後の一年間だけでも、東京都豊島区をはじめ、全国21の市区町および茨城県、大阪府で導入されました。2019年10月に、福岡市と熊本市が、当事者カップルが転居した場合でも資格を引き継げるようにすることで合意するなど、自治体間での連携も進みつつあります。

 ただ、同性婚実現への道のりはまだ遠く、安倍晋三首相は2020年1月の参議院予算委員会で、その是非について「わが国の家族の在り方の根幹にかかわる問題で、極めて慎重な検討を要する」「現行憲法では同性カップルに婚姻の成立を認めることは想定されていない」と述べています。しかし、2019年2月に同性婚の実現を目的とした訴訟がスタートして以来、ネット上で同性婚についての記事などを見かける機会はずいぶん増えたように感じます。



自分に言わせれば、少数派はある意味ずるいと思う事があると言う事です。所によってと言うか、時によってはと言うべきか、少数派の側が、そうした立場にあぐらをかいて何にも我慢しないで済まして、我慢はもっぱらよそ任せ。そんな事があり得るのであれば、カミンクアウトなんかすべきじゃないと思うのですよ。
もしそれを堂々と公表して良いとするのならば、少数側も我慢しなくてはならない場合もあると言う事を自覚すべきですよ。
例えば、同性愛志向の人間が、見境なしに同性の人間に対してホの字の矛先を向けるなと言う事です。それを嫌がられたからと言っても決して同性愛に対する差別などとは思わない事です。大抵の人間は、同性愛志向ではないのですから、安易に差別と主張するようでは、やはりそう言う連中は疎外されるしかないと言う事です。


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子供の意志は問われぬ⑤

「子供の意志は問われぬ」第5回目です。
昨今の事として、環境大臣の小泉進次郎氏が育休取得を行った事です。自分が「率先」して取得する事で、世間の多くの男性の育休取得を推進すると言う意図があった訳ですが、だからと言って主観的には賛同できない話です。本人の意識においては、大真面目に育児にいそしむと言う意図があったとは言え、外的には依然として育休は恩典の範疇にあると見なされる傾向が多く、所詮は、ポータブル国会を操作するのび太と発想は大して違わないのではないでしょうか。
「ドラえもん」においてポータブル国会をあてがわれたのび太の行為は、ことごとく自身の利益第一で事に臨み、なまじそうした行為がもっはら自分だけを利する物でない風になり得る物だから、みんなのためになると悪びれる事なく、今日の物価を10分の1に下げるなんて暴政まで行った物ですからな。そこでは自分の利益の足しにならない事に関しては知った事ではなく、売る側に立つ商人を害する政治となっているのです。
さて、それによって欲しい物をことごとく買える事を狙った物ですが、家を出るか出ないかする内にことごとく売り切れてしまった物だから、あたかも世間の人間は恩知らずと言わんばかりの不快感をさらけ出してしまったのです。
話しは戻りまして、のび太にとっての「みんなのため」と言うには、自分の利益を正当化するためのついででしかなく、育休取得に関する話もまた同様の事が言えるのではないでしょうか。
世間においてそうした事を推進する意図かあるにせよ、だからと言って自ら「率先」して取得する事が良いかどうかと言う事はおのずと話が別になるはずでして、そうした手段を以て推進すると言う発想はおのずと違和感が漂うと言う物です。そうした事を推進できるようなしかるべき地位にある人間全てに自らそうした需要があるはずもなく、今回のケースだって、自らにそうした需要が出て来たからこそ、思い付けた話であって、逆を言うのならば、需要がなければ、そうした事など思い付くはずなどなかろうと言う事ではないでしょうか。
ましてや、年功序列の傾向の大きい我が国にあっては、そうした事を推進しやすい立場に立てる人間とは往々にして、その種の需要は過ぎ去った過去にしかありえない物でして、今の自分に需要がないとなれば、むしろ、より地位の低い人間に生じる需要に対して、妬みを抱いて邪魔をすると言う方向になってしまう事の方が多いのではないでしょうか。


長くなったので、続きは次回といたします。(^0^)/^^^^^


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行きたい国での話だから関心大だろう

すごい! 日本では幼少の頃から「人権意識」を教えていた=中国メディア


新型肺炎の感染拡大に支援を提供した日本に感謝する中国人は非常に多く、またこうした日本側の支援には「質の高い教育が関係している」と指摘する中国人もいる。中国メディアの今日頭条は7日付で、「幼少の頃から人権意識を教える日本人はすごい」と題する記事を掲載した。

 記事は、中国外交部の華春瑩報道局長が4日に定例会見で、新型肺炎の感染拡大に対して「日本の政府や社会各界すべてが中国に多くの理解と支持を与えてくれており、自分だけでなく、多くの中国人は日本人の温かな心とその行動に心の底から感謝し、深く心に刻みつけている」と語ったことを紹介した。

 続けて、記事の中国人筆者は「日本による様々な支援のなかで、最も心を打ったのは日本のある学校が『差別が懸念される』として、子どもたちの人権意識が正しく育つよう配慮してほしい」という趣旨を記した連絡文書を生徒の親たちに送ったことだと説明した。

 記事の中国人筆者は、この連絡文書を非常に高く評価し、日本は小学校の段階からすでに人権意識を育む教育を開始していると指摘し、これは「驚嘆に値する」と指摘。中国の小学校は誠実、遠慮、人に与えることなどの美徳を教えはするものの、「人権を意識する」という高いレベルにまで引き上げる系統的な教育は中国の小学校には存在しないと説明した。

 さらに、現在の中国の教育はテストの点数や大学受験にのみ重点が置かれており、精神面における教育を重視する人は少ないと指摘。一方で、幼い頃から正しい指導を受けている日本の子どもたちは他人を差別しない、むしろ他人への思いやりあふれた温かな社会づくりに貢献できるようになるだろうと論じた。

 華春瑩報道局長は4日の定例会見で、いくつかの国家で極端な差別発言が出現しているという状況に対し、厚生労働省の担当者が記者会見で「人が悪いのではなく悪いのはウイルスだ」と語ったことにも感謝を表明している。人権を尊重する精神が中国人の心を打ったようだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)


わが国での事ながら、どうでしょうかと言う話です。要するによそから褒められたからと言って、それを手放しで喜んでよい物かと言う疑問が生じるところです。
わが国では人権意識が高すぎて、却って人権侵害に至るのではないかとおととしは思い付いた物です。何しろ、自分の意志で来日した大人の外国人はいざ知らず、子供の場合は、そのような独自の意志がないままに、来日させられたのでは、よしんば我が国側でどんなにフレンドリーを演出しようとも、来日自体を望んでいないのであれば、当の子供にとっては、そんな物は、親のエゴに同心しているだけに過ぎないとして、むしろ反感を募らせると言う事もあり得るのではないでしょうか。
だが、なまじわが国で人権意識が高い物だから、一方ではそのような事に気付く事などなく、もっぱら日本鎮座が継続する事を前提で人権を論じる事に終始すると言う有様なのです。
さて、話は「戻り」まして、かように中国が日本の人権意識を褒める意図と言うのは、結局、最も行きたい国のひとつだからと言う事ではないでしょうかねぇ。日本だからこそ、その人権意識の高さが詮索の対象となるのであって、別段大して行くほどの国じゃないと言う程度の国であれば、そうした国の人権意識が高かろうが、逆に低かろうがどうでも良い事ではなかったでしょうか。


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いいとこどりのつまみ食いのようにしか思えない

「男女平等」で前進するアラブと停滞する日本――鍵は政治の決断力


男女平等指数で過去最低になった日本は、女性の社会参加が制限されるアラブ諸国にも、いずれ抜かれるかもしれない。
世界121位の衝撃

 17日に発表された世界経済フォーラムの男女平等指数(グローバル・ジェンダー・ギャップ指数)で、日本世界121位だった。これは過去最低の水準だ(昨年は110位)。

 しかし、これが深刻なのは、単にこれまでで最低、先進国で最低レベルだからというだけではない。むしろ、日本の121位が、女性の社会進出が遅れがちなことで知られるアラブ諸国に近い水準であることだ。

実際、今年の120位はアラブ首長国連邦(UAE)で、122位はクウェートだった。男女平等指数のランキングをみると、日本より下位に位置づけられているのは、ほとんど中東かアフリカの国だ。

 イスラーム世界では「美しいものは隠さなければならない」という教えにより、女性は外出の際、髪や顔を覆わなければならない。さすがに学校教育はそれなりに普及しているが、戦前の日本のように男女別々が一般的だ。当然のように雇用機会や社会活動は制限されやすく、男女間の所得格差も大きくなりやすい。
停滞する日本に迫るアラブ諸国

 こうしたアラブ諸国と変わらないレベルと判定された日本だが、全てのスコアが低いわけではない。

 男女平等指数は経済的機会、教育、健康、政治進出の4項目で測られる。日本の場合、個別の項目でみると、それぞれ健康(40位)、教育(91位)、経済的機会(115位)、政治進出(144位)で、とりわけ政治進出が大きく足を引っ張った。

 政治進出は、議員や閣僚といった意志決定にかかわる地位に占める女性の比率などで算定される。現在、日本の国会に占める女性議員は10.2%にとどまる。

【参考記事】日本の閣僚はどのくらい「年配の男性ばかり」なのか:データでみる主要国との比較

この点で一部のアラブ諸国は日本に迫りつつある。例えば、日本を上回る120位だったUAEでは、

・連邦国民評議会(日本の国会にあたる)の40名の議員のうち女性は9名

・外交官の30%は女性

・アラブ諸国で初めて軍事女子大学を開設

 また、122位のクウェートでも、議員の24%は女性である。
政治的意志としての男女平等

 UAEやクウェートは、アラブ諸国のなかでも厳格なイスラームの教義に基づく支配が、とりわけ目立つ国に含まれる。また、伝統的な君主(首長)が大きな権限を持ち、お世辞にも民主的とは言いにくい。

 それにもかかわらず、女性の政治進出が促されてきたのは、それが国家戦略に適うからとみられる。

男女平等というと、いわゆるフェミニストの独壇場と思われがちだが、その理解そのものが前時代的だ。政治であれ、経済であれ、ニーズが多様化する現代では、意志決定にさまざまな意見を反映させることが求められやすい。実際、世界経済フォーラムは、属性にかかわらず能力の発揮を促すことが競争力に直結するという趣旨で男女平等指数を測定している。

 そのうえ、2015年に国連総会で採択された持続可能な開発目標(SDG s)でも、世界全体の目標としてジェンダー平等の実現が掲げられている。これに配慮が乏しい国は、世界の潮流を無視しているとみなされても文句はいえない。

 一方で、UAEやクウェートは、石油価格が伸び悩みなかで資源依存の経済から脱却することを目指し、海外からの投資の誘致に余念がない。この背景のもと、大きな権力を持ち、年長男性のシンボルともいえる首長自身が女性の政治進出を推すことで、両国の改革は進んできたといえる。

つまり、日本が男女平等指数で過去最低にまで落ち込んだのは、日本自身が変化したからというより、世界のトレンドを受けてアラブを含む多くの開発途上国が政治的意志をもって改革を進めたため、ほとんど変わっていない日本が相対的に低下してきた結果とみた方がよい。
日本の政治的意志の欠如

 それでは、日本で女性の政治進出が遅れているのは、有権者と政府のどちらの問題が大きいのだろうか。

 世界価値観調査(ワールド・バリュー・サーベイ)の最新の調査結果によると、「男性は女性よりよい政治リーダーになる」、「男性は女性よりよい経済リーダーになる」に対して、「強くそう思う」と「ある程度そう思う」の回答は日本でそれぞれ、27.6%、24.7%だった。これらの数値はほとんどのイスラーム諸国を下回る(それでも欧米より高いが)。

 つまり、社会の側では、女性か政治・経済の意志決定にかかわることへの理解がそれなりに進んでいるといえる。だとすると、日本で女性の政治進出が遅れているのは、政治の側に大きな責任があることになる。

 選挙すらまともに行われていない国が多いアラブ圏はともかく、それに次いで女性の社会進出が遅れがちなアフリカ諸国でさえ、筆者が以前調査したところでは5カ国で、一定の比率の議席が女性に割り当てられる選挙制度が導入されている。

 これに対して、日本では「逆差別」を懸念する議員、とりわけ年長男性議員の声に押されて、女性枠の実現は遠い。安倍首相は女性の社会進出をさかんに力説し、企業に対して役員の30%を女性にすることを目標にするよう求めてきたが、自分たちに関しては話が別のようだ。

 おりしも男女平等指数が発表されたのと同じ17日、二階幹事長ら自民党の領袖が寄り集まって「日本文化としての料亭のよさ」を発信する旗振りを務めた。料亭を発信するのも結構だが、もっと別のところに高い優先順位をつけられないかと思うのは筆者だけだろうか。

※Yahoo!ニュースからの転載



主観的に言って、こうした話は好きではありません。それが真なる男女平等につながるのかも怪しい物です。何しろ、ここで取り上げられている、例えば議員の男女比とか。それ自体は結局うまみのある地位だからと言う事が裏書きされているからだと言う事なのではないでしょうか。
要するに、ある者にとっては、いいとこどりのつまみ食いにふけるべく、ある部分にだけ男尊女卑と言うレッテルを突き付けていると言うべきなのではないでしょうか。
それと反対に、そうでもない、大してうまみのない所に関しては、スルーしているのではと言う疑念が湧いてきます。卑近な所では、自分の職場などは、「サイボーグ009」以上の婦女子僅少の所であります。少なくとも外へ出撃する「前線要員」にはそれが当てはまるのです。
個人的にはそれでも構わないのですが、大局的には、そうした事が放置されているとしたら、ある種の厄介業務と言う認識が裏書されているような気がするのですよ。


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当人は自分の性向を主張するだけだからある意味楽だな

経産省職員の女性トイレ制限問題 牧師のアーサー・ホランド氏「いろいろな状況を通して学んでいかなければ」


 経済産業省で勤務する性同一性障害の職員が「女性用トイレの使用を制限されたことは違法」として国に対して処遇改善を求めていた裁判で、東京地方裁判所は12月12日、原告の訴えを認めて国に約130万円の支払いを命じる判決を言い渡した。

原告の経産省職員は、戸籍上は 男性で男性として経産省に入省したが、1998年ごろに性同一性障害と診断され、以降は女性として働いていた。

 職員は自分の部署があるフロアの女性用トイレの使用を禁止され、2階以上離れたフロアのトイレを使用するよう決められていたそうで、女性用トイレを使用するためには性同一性障害であることをほかの女性職員に告知して理解を求めるように命じられていた。

東京地裁は判決で「個人が自認する性別に即した社会生活を送れることは重要な法的利益だ」と指摘し、トイレの使用制限は違法だとして制限を取り消し、国に約130万円の支払いを命じた。これに対して経産省は控訴するかは判決を精査するとし、関係省庁とも相談のうえ対応を決めるとしている。

 判決後に記者会見を開いた原告の職員は「今は女性として生活しているので、他の女性と同じように扱ってほしいだけ」とし「職場での処遇に困っている同じような当事者を勇気づける内容の判決だった。それぞれの企業や職場で、やれることを前向きに取り組んでほしい」と語った。

 コメンテーターを務める牧師のアーサー・ホランド氏は「人間には偏見、差別、固定観念がありますからね」と前置きしたうえで「その固定観念が通用しない時代になってきた。私たちはいろいろな状況を通じて学んでいかなければいけない」と、LGBT問題についての意識改革の必要性を訴えた。

 最後に「僕のところにもLGBTの人たちが講演会に来てくれて、話をしたりする仲のいい人たちもいます。牧師の世界でも偏見や差別はありますが、僕は適応していきたい」とコメントした。
(AbemaTV/「けやきヒルズ」より)



こう言う話って、ある意味ずるいんだよな。差別されたと称する人間は自分の性向だけ主張すればいいけど、他人ばかりにいろんな可能性を考えろと言う。一方的にそのような負担を強いられれば、周囲の人間としてはそう言う人間を次第に敬遠すると思うのですよ。
「こち亀」に出てくる麻里愛ならば、当人が女の格好をしているのみならず、周囲も女のような存在であると言う事を認めているから、そのような主張も成り立つのでしょうが、たいていの場合は、あらかじめそうした事を知らされないでいるのみらず、当人が女の格好すらしていないと言う状態で、ただ本人が女風なメンタリティで動いていると言うだけでは、周囲としては納得しないのではないでしょうか。
周囲の人間にばかり、そう言う人間もいると言う事を当たり前に求めると言うのでは、中には、女装しただけで、別段女的なメンタリティに非ざる、単なるけしからん男の存在と言う物も看過してしまいます。そうした人間が無警戒になっているのをいい事に、女子トイレに侵入して、覗きや盗撮にふけると言う事も当然あり得るのですよ。


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