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映画、ドラマ:戦争映画や時代劇が中心。アイドルやトレンディドラマの類は興味なし
外国関連:中国、韓国、北朝鮮と言った反日三馬鹿国は嫌いです。

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都合が悪けりゃ小日本のせい

遼寧省でホタテ貝が大減産、「日本人の陰謀で北海道に戻って行った」説が広まり混乱―中国

深セン証券取引所に上場する水産会社、●小島団(ジャン、●はけものへんに章)は1月31日、天候不順などのため主力事業の一つである養殖ホタテ貝の成育が極めて悪いとして、2017年12月期の純損益は赤字になると発表した。ところがその後、「真実は、ホタテ貝は海を泳いで北海道に行ってしまったのだ」とする文章が発表され、真実だと思った人も多く混乱した。

「ホタテが北海道に渡って行った」とする文章を発表したのは、英国在住作家の拳王(チュエンワン)さんだ。拳王さんは英国のリバプール大学で生命科学を学び、現在は英国で金融関係の仕事をしながら作家活動をしており、16年には湖南文芸出版社から「英雄の作り方と神調理法」の著作を出している。

拳王さんは2月16日、SNSを通じて「ホタテ貝が逃げた秘密」と題する文章を発表。「自分は生命科学の仕事の経験がある」「独立して調査した結果を示す」などとして、ホタテ貝は北海道に泳いで行ったと説明した。

文章は、「ホタテ貝は震動に極めて敏感であり、また、日本の専門家は大群が一斉に貝殻を震動させることが地震の原因になるとの仮説を提出した」と紹介。「そのため日本では多くの場合、地震の発生を避けるためにホタテ貝を海底に接触させず、海中につるして養殖している」と論を進めた。

また、「海中につるして養殖すると、一緒につるされた貝は『集団主義』となり、全体として強い震動を海中に送る」と論じた。さらに、中国で養殖されるホタテ貝の稚貝は北海道産だと説明、遼寧省ではホタテ貝を海底に生息させる方式で養殖しているが、「北海道からの震動を察知して、故郷に戻ろうと海中を泳いでいった」とした。

拳王さんは、「北海道で調査した際にはホタテ貝の大群が海を泳いで到来するのを目撃した」とも主張。日本の養殖関係者が「Ki馬西大!(キマーシーダ―=来ました!)」と大声を上げて迎えたと紹介。日本人が中国にホタテ貝の養殖法を教えた際に海底で成長させる方式を提案したのは、成長してから日本に戻ってくることを知っていたからだとする「日本人陰謀論」を展開した。

日本人にとって気になる面もあるが、「科学的解説」のパロディーであることはあきらかだ。ところが、「真実」と受け止めた人も多かった。大手ポータルサイトの新浪網も17日午前11時26分付で、同文章を記事として掲載した。同文章の掲載ページへのリンクがSNSに投稿されたのは16日午後11時ごろで、17日午後11時までには閲覧回数が500万回を超え、寄せられたコメントは1300件以上に達した。拳王さんは騒ぎが大きくなったことを受け、18日になり「私はSF小説を書いただけです」と釈明した。

騒ぎになった背景には、●小島集団の情報公開が問題視されていることもあったようだ。●小島集団は1月31日になり、気象条件の関係で海水中の餌が激減して養殖ホタテ貝の出来が極めて悪いとして、17年12月期の純損益は5億3000万−7億2000万元(約89億−121億円)の赤字の見通しと発表したが、中国証券監督管理委員会は2月9日、それまで業績悪化の見通しを適時開示していなかったことに違法の疑いがあるとして、同社を調査すると発表した。

中国メディアの証券時報は18日、拳王さんの文章は、「よく読めば●小島集団をやゆしようとする意図であることが分かるはず」と主張する記事を発表した。拳王さんはSNSアカウントのプロフィール欄に「Tell me a Lie(私にウソをついてくれ)」と記述している。(翻訳・編集/如月隼人)


まずもって、「拳王」。検索かければ、他にもあるようだけど、自分にとっては「北斗の拳」に出て来るラオウだけかと。
それにしても、「日本人の陰謀」ですか。その内容は何やら「三国志」の中に出てきた木牛流馬のような気がします。それが思い付くと、中国の方こそ、その種の悪知恵が回るんじゃないでしょうか。それに引き換え、今回のケースは、中国が大朝鮮と呼ばれる事を裏付けられる話じゃないでしょうか。都合が悪ければ、日本のせいなんだからな。
その論法で行けば、少なからずの自国民がよその国に不法入国を目指すのも、我が国が逃散(ちょうさん)をあおったからだと言いがかりをつけかねません。単に自国がまずい国だからじゃないですか。

ε=ε=ε=( `ハ´) わたしがこうして国を捨ててしまうのも、小日本の陰謀ある。これからわたしが何をしようとも、それは万事小日本のせいある。わたしのせいじゃないある。

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差別とは別問題の話だと思うが

中国年越し番組、「黒塗り」女優の寸劇が人種差別的と物議

[上海 16日 ロイター] - 中国国営テレビで旧正月(春節)前夜に放送され、数億人が視聴した恒例の国民的番組で、中国人女優がアフリカ女性に扮した寸劇が放送され、人種差別的だとしてネット上で非難を浴びている。

寸劇では、女優のLou Naimingさんがカラフルな衣装を着て顔と腕を「黒塗り」にし、フルーツバスケットを頭に乗せ、サルに扮した人を連れて登場。娘役の黒人女性が、中国で勉強したいがお母さんが同意してくれるか心配だと言うと、「中国の医療チームが昔、私の命を救ってくれた。今や中国の人たちが私たちのために鉄道を建設してくれている。私は中国人が、中国が大好き」と話す。

この寸劇放送後、インターネット上では人種差別的との批判が殺到した。

あるブロガーは「人種差別なのは明らかだ。白人がわれわれを差別すれば強く不満を訴えるのに、自分達がアフリカの人達を差別している。恥ずべきだ」と書き込んだ。

中国では漢民族が大多数を占めるため、人種差別について議論が高まることは珍しい。

1983年以来国営中央テレビ(CCTV)で放送されている年越し特別番組「春節聯歓晩会」は、4時間超にわたって寸劇や音楽、舞踊などが放送され、数億人が視聴する。


映画やドラマで、よしんば実在の人物だろうとも、めったな場合、本人ちそっくりに外観を整えるなんて事はなかった物です。例外としてヒトラーとか、スターリン辺りならば知名度が高すぎる物なのか、そう言う配慮しているようですが、だからと言ってそれは差別とは別次元でしょう。
さて本題としては、映画ならばそう言う際には黒人のキャストを用意すると言うのが当然でして、考えようによれば日本のSF映画なんかで本来ならば、作品の上では世界的な規模の内容であるのならば、ある程度外国人の登場人物が必要になるはずでしょうに、そうならずにもっぱら日本だけで完結する作品内容になってしまうのは、キャスト獲得の都合上からそのように作品設定が制約されてしまうと言う事でして、それでもそうした登場人物を採用しようと言うのであれば、それなりの無理をしなくてはならないと言う事です。
その1つが、こうした皮膚の色がもともと黒くないキャストを黒塗りすると言う事でして、それ自体は別段差別と言うに当たる物とは言えないでしょう。

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外国でだからこそ愛国にすり替えられるのに過ぎない

もうやめて…日本でも騒動起こした中国の「愛国ビッグベビー」とは?

2018年2月5日、日本など海外の空港で中国人旅行者による騒動が相次いでいることを受け、香港在住のライターが、中国人の問題点を指摘する文章を掲載した。

文章の執筆者は「英国報姐」という名で中英の文化事情などについて発信している人物で、中国版ツイッター・微博(ウェイボー)では1500万以上のフォロワーを持つ。

先月24日、成田空港発上海浦東行きのジェットスター航空35便が、現地の天候不良により翌日に振り替えられた。この件で、中国人乗客が航空会社のスタッフともみ合いになり、空港警察に連行された。他の乗客らは中国国歌を合唱して抗議の意思を示した。

また同27日にはスリランカで、28日にはイランで同様に航空機の遅延があり、中国大使館が介入する事態に発展。イランの空港では、中国人客らが「中国!中国!」と合唱する一幕もあり、当初は空港側に「飛行機を飛ばせ」と圧力をかけているのではないかとのうわさが流れたが、後に介入した大使館の援助に感激したからだと判明した。

これらの出来事について、文章は「わけのわからないうちに“国歌”や“中国”といった要素を帯びたことで、敏感で気まずい問題となった」と指摘。中国国内で「空港での愛国行動は国の威厳を示すものなのか、それとも中国に泥を塗る行為か」が議論になり、その中で「面白い単語」が出現したという。その単語とは、「愛国ビッグベビー(愛国巨嬰)」だ。

文章はこの「ビッグベビー」の特徴として、(1)TPOをわきまえずにやたらと民族感情や愛国心を振りかざす、(2)何かにつけて「中国の傘」を持ち出し、道理があるかどうかにかかわらず大使館の援助を期待する、(3)何でもないことを大げさにして、民間の問題を外交的な対立にエスカレートさせる、の3つを挙げた。

中国ではここ数年、災害救助や国際的な救援活動に参加し西側諸国から称賛されたという報道や、大ヒットした映画「ウルフ・オブ・ウォー2(戦狼2)」などで民族の自尊心が刺激されてきた。文章は、「こうした強烈な自尊心が一部の人に曲解されている」とし、「海外で個人の利益が損なわれたと感じると、すぐに『これは中国人に対する差別だ!問題が起きたぞ!強大な祖国は早く出てきて私を守ってくれ!』という反応になる」と論じている。

そのうえで、「自分のことしか頭になく、権利だけを主張し、義務は負わない。これは子どもがよくやること。もっとも、子どもであれば大人が大目に見てくれるが、成人の世界ではそんなうまい話はない」とし、「本当にトラブルや民族差別に巻き込まれたら、我々は頭を下げる必要はない。しかし、こうした日常の小さなことですぐに集団になって熱狂し、すべてを民族の尊厳、国家の地位の大旋律の中に収めることはしてはいけない。そんなことをして感じるのは『誇り』ではなく『恥』だけなのだ」としている。(翻訳・編集/北田)


ど単純に物を考えれば、このような駄々はもっぱら外国においてのみ行うのだと言う事なのでしょうか。外国たからこそ、諸所のトラブルはひたすら自分ら中国人に対する差別だと言う風に問題のすり替えが可能になるのでしょうが、こうしたトラブルは何も外国ばかりで起こるとは限りません。もし自国で起こったならば、その際は決して中国人に対する差別とはなり得ないのですよ。でも、そう言う時でも駄々をこねる事があるのですよねえ。結局、それはもっぱらエゴに基づく物でしかなく、決して愛国とは関係ないのです。そして時たま、我が国も日本のように秩序を重んじるようであれば、どんなに素晴らしい事になるかと、ない物ねだりにふけることがあるのですからねぇ。

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人権意識がないからある意味うまく行く部分もある

中国経済は日本と同じ轍を踏む?いや、中国のほうがうまくやるはず―米メディア

2017年5月26日、参考消息は米紙ウォール・ストリート・ジャーナル電子版の記事を引用し、「中国経済がかつての日本のバブル崩壊と同じ道をたどるのでは」との懸念があることについて、「日本の状況は中国よりもはるかに深刻だ」と伝えた。

記事は、不動産価格が大幅に上昇した現在の中国は1980年代末の日本と共通しており、「今後15〜20年以内に人口が減少する」との予測が出ている点も、1990年前後の日本と似通っていると指摘。

これらの要素によって一部の経済学者から「中国は日本と同じ運命をたどり、債務による経済の繁栄は数年に及ぶ低迷と停滞という代価を生む」との見方が出ていることを伝える一方、「いくつかの指標から見ると、日本の状況は中国よりもひどい」と分析した。

記事は「2017年第1四半期(1〜3月)における日本のGDPは年率2.2%増で比較的力強いとされた。しかし6.9%という中国経済の成長率よりはるかに低い。そして、日本の債務問題は中国よりもはるかに深刻だ」と論じている。

さらに、日銀の黒田東彦総裁も先日の同紙主催イベントで「80年代後期、日本はすでに高度に発展した経済国になっていたが、経済成長率は6.5%に遠く及ばず、人口もほぼ停滞状態だった。今の中国では人口がなおも増えており、都市化も進み続けている。中国政府は今、高い経済成長の維持を求める一方で、ハードランディングを避けるという絶妙なバランス術を実行していて、今のところそれがとてもうまくいっている」と語ったことを伝えている。(翻訳・編集/川尻)


直接的にはこの記事はアメリカの方で出しているとは言え、中国もなんか韓国並みに、ある種の見栄を張りたがっているのでしょうか。ここでも少子高齢化その他の進行によって日本のようになるのではないかと言う懸念がなされているようですが、だからと言って国が違えば必ずしも日本のようになるとは限らないでしょう。
そもそも中国の場合は日本ほどに人権認識がなっていないですから、役に立たないと見て年寄りを放逐するような事を平然とやってしまうのではないでしょうか。とりわけやって欲しくないのは、日本への放逐ですよ。中国の方がうまくやるとしたら、こうしたずるを思い付けると言う事です。

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中国はわいろもモバイル決済だ

中国の若者の贈賄手段が「トレンディーすぎる」―米華字メディア

2018年2月5日、米華字メディアの多維新聞は、中国でこのほど、贈賄行為で有罪を宣告された「95後(1995年以降生まれ)」の若者の贈賄手段が「トレンディー」だと伝えた。

法制晩報によると、中国四川省の成都高新技術産業開発区人民法院は1月23日、肖(シャオ)被告(21)に贈賄で有罪判決を下し、懲役1年、執行猶予2年を言い渡した。肖被告は16年1月から17年5月まで、業務上の審査手続きなどで便宜を図ってくれた謝礼として、税務、工商当局の職員ら計5人に無料通信アプリの微信(ウィーチャット)やオンライン決済サービスの支付宝(アリペイ)、現金など異なる方法で計28万元(約488万円)余りを渡すなどしたという。

記事は「肖被告の贈賄手段はトレンディーなものだった」とした上で、「中国では95後が社会に出て活躍するようになってきたが、肖被告は道を誤ってしまったようだ」と伝えている。(翻訳・編集/柳川)


さすがに中国は、我が国に比べてモバイル決済が進んでいるようですから、それか反映してわいろもモバイルでやってしまった訳ですか。
しかし、それだとすぐに足が付くと言う事でして、これからは、そのように足が付かないように、表向きではどのように装うべきかと言う事が課題となりますな。

( `ハ´)モバイル決済先進国の我が国としては、これは却って失敗ある。これからは失敗しないように十分対策を考えるある。

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