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やりすぎはいけないと言う事

中国の「献血大王」が48歳で死去、総献血量は成人15人分に相当―中国メディア


11年間で106回の献血を行い、中国で「献血大王」と称されていた男性が先日、48歳で亡くなった。中国メディア・北京晩報のウェブサイト、北晩新視覚が11日に報じた。

記事によると、湖北省孝感市の汪炎平(ワン・イエンピン)さんは2005年の春節に弟と初めて献血を経験した際、医師の「献血をしても自分が傷つくことはないし、他人を救うことができる」という言葉に感銘を受け、以後習慣的に献血を行うようになった。十分な間隔を空けた上で定期的に献血に訪れ、全血献血や成分献血を続けてきた。

記事によると、汪さんが11年間で提供した血液は73.6リットルにもなり、これは大人15人分の血液量に相当するという。汪さんはその功績をたたえられ、「全国ボランティア献血貢献賞」など複数の賞を受賞。CCTV(中国中央テレビ)が決定する「三農人物(農村、農業、農民にまつわる問題に貢献した人物)」にも選出された。

汪さんは周囲の人々にも積極的に献血を促した。初めは友人や近所の住民の理解を得られなかったというが、「自分ひとりが何度も献血するより、大勢の人が一度でも献血に参加することの意義の方が大きい」との考えの下、献血を勧め続けた。その結果、孝感市鶏公洲村からは300人以上の村民が献血に訪れ、村は「全国ボランティア献血促進賞受賞区」という称号を得るまでになったという。

しかし、汪さんは2016年10月、転倒がきっかけで下半身に重度の麻痺を患った。入院生活が続く中、汪さんの病室には多くのボランティアが見舞いに訪れ、汪さんも「早く回復してまた献血がしたい」と前向きに語っていたというが、先日帰らぬ人となったという。

遺志に基づき、汪さんの遺体は武漢市へと運ばれ、角膜やその他の臓器は医学の研究に活用されるそうだ。(翻訳・編集/岩谷)



はっきり言って、年数からしたら、その回数は多すぎたと言う事につきます。わが国でならば、1年レベルだと3回が上限だと定まっているはずです。そう言う決まりからしたら、さながら腎虚みたいな結末のように感じられます。どっちもやりすぎと言う共通点があります。
要するに、中国ではそのような上限は存在していなかったと言う事でして、まあ、そもそもそこまでやってくれる人が存在すると言う事自体想定外だったと言う事なのでしょう。


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結婚時に新規に住居の購入が当然な訳だ

30年で倒壊する我が国の建物に対し、「日本の建物はなぜ堅牢なのか」=中国


上海などの大都市では高層ビルが林立しており、日本では見かけないような超高層ビルも中国では珍しいものではなくなった。みるからに立派な高層ビルが存在するようになった中国だが、中国人からすると日本の建築物には「目を見張るものがある」のだという。

 中国では1990年代に建てられた建築物がものの30年ほどで「崩壊」してしまう事例が相次いでいるが、中国メディアの今日頭条はこのほど、日本の建築物はなぜ「堅牢なのか」と疑問を投げかけ、その理由を考察する記事を掲載した。

 記事は、中国の建築物のなかには極めて寿命が短いものも少なからず存在しており、海外では30年ほどで崩壊してしまう中国の建築物を揶揄(やゆ)する声も多いと紹介。続けて、日本では1960年代に建築されながらも、今なお現役で使われている建物は少なくないと紹介し、しかもその見た目は「とても50年以上も経過しているとは思えないほど」だと論じた。

 さらに、中国のマンションなどでは「漏水」などのトラブルは珍しいことではないと指摘する一方、日本では漏水などは滅多に起きるものではないと指摘。日本の建築物の寿命が長く、倒壊や崩壊を恐れずに使い続けることができ、さらには漏水などのトラブルもほとんど起きないのは「日本人の匠の精神のおかげなのではないか」と伝えた。

 さらに、日本の建築工事では手抜き工事がなく、建築資材に対する品質管理が徹底され、施工工事も丁寧に行われていると伝え、日本では建築工事に携わる人は高い専門性を有するうえ、妥協なく真面目に工事に取り組んでいると強調。中国のマンションでは排水管などを「後々のメンテナンスを無視して、コンクリートに埋め込んでしまう」こともあるほどで、「ばれない」場所ほど手抜きが多い傾向にあることを紹介。こうした作業の質の違いが、建築物の寿命の差になって顕在化するのではないかと主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)



往々にして、中国では結婚に当たって、新たに住居を購入しなくてはならないと言う事がレコチャやサーチナあたりで記事になっていますが、案外こうした建物の寿命が短いのとリンクした話なのではないでしょうかと昨今思う次第です。
わが国の江戸時代的な発想に基づくならば、次男坊以下は他家へ養子に出なくては実家で部屋住み状態ですから、そう言う人間ならば、現代にあっても、必然的に独自に住居を持たなくてはならない訳でして、そう言う条件にある人間ならば、購入と言うのはありかも知れませんが、後継ぎたる長男ならば、親が持っている家を継承すればいいのではないかと言う気にもなるのですが、そうした条件にある人間だに、新たに住居の購入が必然だとしたら、建物の寿命が短いからと言えば、納得が行くと言う物です。


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中国には中国特有の「テロ」があるじゃないか

中国外交部がロンドン橋のテロに言及=「もし中国で起きていたら…」


中国外交部の華春瑩(ホア・チュンイン)報道官は、2日の定例会見で英ロンドンで発生したテロ事件についてコメントした。

11月29日に偽物の自爆装置を身に着けた男がロンドンの「ロンドン橋」付近で刃物を持って市民を襲撃し、2人が死亡した。この事件について質問を受けた華報道官は、犠牲者に対して哀悼の意を示すとともに、容疑者を射殺した現地警察当局の行動にも理解と支持を示した。

その上で、「もしこのテロ事件が中国で発生したら、米英メディアはどう伝え、どう解釈するか。多くの人が私と同じように考えていると思う」と指摘。「過去の経験に基づけば」と前置きし、「(米英メディアはテロリストについて)おそらく圧迫を受けて反抗せざるを得なかった『闘士』として扱うだろう」との見解を示したほか、警察官が至近距離で容疑者を射殺したことについても「行き過ぎた暴力の使用だ」との疑問が出る可能性があると述べた。

一方で、射殺された容疑者が以前にもテロ攻撃を企てたとして懲役刑を受けていたことなどに言及し、「テロリズムは世界各国が直面する共通の試練。テロリストに国籍、宗教、性別、年齢は関係ない。それゆえ、反テロリズムに『ダブルスタンダード』があってはならない」と主張し、各国がテロ対策で協力を強化すべきだとの考えを示した。(翻訳・編集/川尻)



どうやら中国は、この記事においては自分らも先進国とおんなじだと見栄を張りたいのですかねぇ。中国の場合は、本来の意味でのテロよりも、ちょうど橋の話が出た事だし、手抜き工事とか、過積載走行と言う、別の「テロ」に関して気を付けた方がいいですよ。それに関しては、決して「テロ」として記事になる事はなく、中国ならではの事故として「片付けられて」しまう事請け合いなんじゃないでしょうか。


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中国目線でもこの御仁の発言なんか真に受けない方がいいぞ

鳩山元首相「一帯一路は覇権の追求ではない」―中国メディア


2019年12月1日、中国メディアの中国経営報は、鳩山由紀夫元首相が、中国の提唱する一帯一路は覇権の追求ではないとの見方を示したと伝えた。

記事によると、鳩山氏は1日、中国経営報などのインタビューに応じた。鳩山氏は、「トランプ大統領はアメリカファーストの戦略を提唱しているが、この戦略は米国国民の支持を得ているとは限らず、次の大統領選でのカードに過ぎない可能性がある」と語った。

鳩山氏は続けて「米中間の貿易で米国は損をしており、中国がもうけていると米国は言っている。だが、意図的に貿易黒字を追求しているわけではなく、合理的な貿易システムを構築したいというのが中国の主張だ」との見方を示した。そして「私は中国のこの考えと方法に賛同する。紛争に対して中国はより冷静に対応すべきである」と述べている。

また、近年の自国第一主義や保護貿易主義の台頭、世界貿易機関(WTO)での紛争解決の機能がまひしていることなどについて、鳩山氏は自国第一主義がまん延すると世界にマイナスの影響を及ぼすとの考えを示し、「自国第一主義がエスカレートすることは望まない。各国間の協力システムを推し進めていくべきだ」と語った。

このほか、昨年、中国の李克強(リー・カーチアン)首相が訪日した際、李首相は安倍首相らと意見交換し、日本が一帯一路に参加することを希望したことに触れ、「私は、ある意味において日本はすでにこの枠組みの中に入っていると思う」との見方を示した。

また、一帯一路に日本は具体的な仕方で参加していないとの声があることについて鳩山氏は、「問題は第三者との協力の問題だと思う。もし、北朝鮮と韓国間を結ぶ鉄道建設や、イランのテヘランとイラクのバグダッドを結ぶ鉄道建設のような大きなプロジェクトがあれば、これは平和を促進するプロジェクトなので私たちは喜んで参加するだろう」と語った。

このほか、鳩山氏は「一帯一路は決して覇権の追求ではなく、平和的に中国と周辺国を結び、多国間の協力を提唱するものであると私は理解している。日本は積極性を発揮して、一帯一路の建設にもっと参加すべきであると考える」と強調したという。(翻訳・編集/山中)



中国は、レコチャやサーチナにおいて、往々にして日本に対する関心の半端なさを「披露」してくれています。それならば、我が国における鳩山の評判と言う物も正しく理解すべきですな。
それが一般人の発言であったのならば、まだまだ意見の多様性と言う物の中で容認できる余地はあるのでしょうが、この御仁の発言となると、奇人変人の発言とあしらわれてしまう傾向が多いと思うのですよ。それを思えば、中国としては、こんな御仁の発見なんかを取り上げて、日本にもわが国の主張に同調する人がいるんだぞと嬉々とする事はできませんよ。


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実用性よりも世界一にこだわりすぎ

中国は赤字でも高速鉄道建設、欧米諸国にできない理由は?―米華字メディア


米華字メディア・多維新聞は11月7日、中国の高速鉄道の建設状況について紹介した上で、欧米諸国が中国と同様に高速鉄道を建設できない理由について指摘した。

記事はまず、「知っての通り、中国における高速鉄道の発展は日本やドイツといった先進国に遅れを取っていたが、今や中国は世界最大級の鉄道大国となった。中国の高速鉄道の営業距離は世界の高速鉄道の総距離における3分の2に相当し、世界トップとなっている」とした。

さらに、「北京と天津を結ぶ旅客専用路線『京津都市間鉄道』の運行開始は中国の高速鉄道時代の幕開けを象徴し、その後10年近くにわたる急速な建設を経て、国土を縦横無尽に走る高速鉄道網が完成した。中国は高速鉄道網を運営する世界唯一の国となったのだ」とした。

一方、最近になって中国国家鉄路集団有限公司の傘下にある鉄道局の収支状況が報告されたことをきっかけに、中国高速鉄道の損益にまつわる話題が再び注目を集めていると説明。同報告によると、18の鉄道局のうち、収支が赤字になった鉄道局が12を占め、赤字額の平均は昨年で100億元(約1550億円)以上、今年の上半期で50億元(約770億円)以上となった。

記事はさらに、「損失が大きかった路線の多くは中国中西部にあった。これは地域の発展状況や人口の流動、経済状況と直接関係している」と指摘。「現在では黒字を確保している(北京―上海間の)京滬高速鉄道を例にとっても始めから黒字だったわけではなく、運行から4年経ってようやく収益化できた」としたほか、「中国にとどまらず、世界的に見ても、莫大な投資を要し、建設コストの回収にも長い時間がかかる高速鉄道の収益化は普遍的な難題である」と論じた。

記事によると、中国は2035年までに近代的な鉄道網を完成させ、国内外を基本的に結びつけるという目標を掲げている。一方で、「大規模建設の背後にある問題も無視すべきでない。高速鉄道建設の計画地は広大な範囲に及び、その中で耕地や自然、村などを破壊するケースも少なくない。それに加え、一部の路線は乗客が少なく、利用率も低い。こういったことも全て考慮に入れなくてはならない」といった声も多く上がっているという。

記事は続いて、「なぜ欧米諸国は高速鉄道を建設できないのか」と疑問を提起。米国について、「世界最長の国道と数多くの空港を有しているため、人々は移動手段として基本的に自動車道路や飛行機を選ぶ」とした。また、欧州については「面積が小さく人口も少ないため、高速鉄道を過剰に建設する必要がない」と指摘。さらに「土地の取得についての問題もある」とし、「欧州や米国の土地は私有地であるため、高速道路を建設する場合にはそれぞれの所有者と交渉する必要がある。この点で中国とは本質的に異なっているため、欧米でインフラの大規模な再構築を行うことは容易でない」と指摘した。(翻訳・編集/岩谷)



まずはわたくしごととして、子供の頃に小田急ロマンスカーなる、私鉄の高速鉄道に乗った事がありました。それ自体は観光の事ですから、楽しい物には違いありませんでしたが、実用的な見地となると論外ですな。自分のような居住環境だと、それに乗るためには、最低でも川崎市の北部まで行かなくてはならないと言う事です。上記の話では、新宿まで行った物です。
それに乗る事自体に意味があるのであれば、それも良いでしょう。しかし、料金は別としても、単により短い時間で行くのであれば、東海道本線の普通列車でも、余分な距離が必要ない分だけ問題なかった事でしょう。
中国の場合も、なんか、高速鉄道を増やす事自体が目的化しているみたいで、それによってトータルで便利になるかと言う点では二の次ですな。肝心の、行きたいところまでそれですべて完結するとは限らず、最後はローカル列車頼みになる場合が往々でして、それとのアクセスやいかにと言う話でもあるのです。




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