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結局名前よりも性能や役目の方が重要なんだろう

海上自衛隊7隻目のイージス艦「まや」の進水に、中国専門家「悪魔の復活だ」

2018年8月7日、科技日報は、海上自衛隊の新型イージス護衛艦27DDGが「まや」と命名されたことに対する軍事専門家の分析を紹介した。

記事は、最近横浜で海上自衛隊の新型護衛艦の進水式が行われ、小野寺五典防衛大臣が出席して「まや」と命名したことを紹介。日本メディアは「まや」の進水について、「中国海軍に対抗できる武器だと見なしており、狂喜乱舞している」と伝えた。

「まや」について軍事評論家の呂田豊(リュー・ティエンフォン)氏は、「海上自衛隊7隻目のイージスシステムを装備した護衛艦で、最新のイージス艦である『あたご』の艦体を基に全長がさらに長くなり、満載排水量も増えて1万トンを超えた」と紹介した。

さらに呂氏は、「『まや』の名称にも由来がある」と指摘。「海上自衛隊の艦艇命名は、第2次世界大戦の軍国主義的色彩があり、基本的に旧日本海軍の命名の伝統を踏襲している。例えば、イージス艦は旧日本海軍の重巡洋艦の命名の伝統を継承しており、日本の山名で命名している。27DDGは、『高雄』型重巡洋艦4号艦『摩耶』の名称を継承した。『摩耶』は、就役初期には旧日本軍による上海、華北、海南など中国侵略の上陸作戦に参加している。新たな『まや』の進水は、かつての『摩耶』という悪魔の復活であり、旧日本海軍の悪魔の心が復活したということだ」と主張した。

「まや」の性能について呂氏は、共同交戦能力(CEC)や曳航式パッシブソナー(MFTA)を搭載していることや、Mk41垂直発射システムをあたご型の96セルから112セルへと増設していることを紹介。「ガスタービンエレクトリック・ガスタービン複合推進方式(CODLAG)を採用した最初のイージス艦だ」とも指摘した。

一方で、「中国のD55駆逐艦は多くの性能で『まや』を上回っている。排水量で言えば、055駆逐艦は満載排水量が1万2500トンに達するが、『まや』は1万250トンに過ぎない。また、055駆逐艦はアクティブ・フェーズドアレイレーダーを採用しているのに対し、『まや』はフェーズドアレイレーダーで、レーダーの面でも劣っている。ステルス性についても、055はステルス性を大幅に向上させているが、『まや』は米海軍の古いアーレイ・バーク級の艦体を踏襲しており、ステルス性で劣る」と主張した。(翻訳・編集/山中)


>新たな『まや』の進水は、かつての『摩耶』という悪魔の復活であり、旧日本海軍の悪魔の心が復活したということだ」と主張した。


あいもかわらず、いかにも中国的な発想なのですよねぇ。では、「摩耶」と言う艦名が補給艦如きに使用されたならば、あるいは、イージス艦と言う、しかるべき高性能を有した艦であっても、全く無名な、前に艦名として使用された事がなかった名前が使用されたとしたら、その時はスルーしてくれるのでしょうか。前者のたとえでならばスルーはしてくれても、後者の場合だったら絶対スルーはしないと思うのですよねぇ。何しろ半年前に、「そうりゅう」型の潜水艦で「せいりゅう」と言う名前の潜水艦が就役した時に、そうりゅう型潜水艦の9番艦「せいりゅう」が就役、中国メディアが強い警戒感と言うリアクションなんだからな。

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我が国は黙って非核政策

広島原爆投下から73年、日本は核兵器禁止条約加入を依然拒否―中国メディア

2018年8月6日、観察者網は、「広島原爆投下から73年、日本は核兵器禁止条約加入を依然拒否」と題する記事を掲載した。

記事は、安倍晋三首相が広島市で6日開かれた平和記念式典出席後の記者会見で条約不参加の立場は変わらないとの考えを示したことを説明。安倍首相から「核兵器禁止という目標に賛成はするが、核兵器のない世界の建設には核保有国の参加が必要。しかし条約に核保有国は参加していない」という趣旨の発言があったこと、国際社会において日本が核保有国、非核保有国の対話を促す考えを示したことを伝えた。

記事は「国防を米国に頼っている日本は核兵器禁止条約に署名していない。核保有国と非核保有国の隔たりを深めることを回避するというのがその理由だ」としている。(翻訳・編集/野谷)


>「核兵器禁止という目標に賛成はするが、核兵器のない世界の建設には核保有国の参加が必要。しかし条約に核保有国は参加していない」

こんな物は案外憲法第9条と大して変わらないのではないでしょうか。なまじこんな物があるからこそ、とりわけ特亜連中などは、一方では信じないか、信じないふりをするかと思えば、別の一方では、真に受けたふりをして、我が国の政策を、その中に閉じ込めるべく、内政干渉の発言を頻発させています。
だから、こんな条約なんかに加わっても、どこかで似たようなことが起こると思うのですよ。それよりも、このように公然と非核宣言をするよりも、少なくとも表面的には黙って非核政策をやるのにとどめるのが良いのです。
どうせ特亜連中には我が国の真など信じる気がなく、何をしても、どうとでもけちを付けるのです。

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懲りない奴

太陽光発電が猛暑の電力不足を救う



前代未聞の猛暑が続く日本列島ですが、電力不足は生じていません。福島原発事故以前から、クーラーを多用する真夏の昼間が電力消費のピークとなり、電力供給量と消費量の差が小さくなって一時的な電力不足が生じていました。

なぜ前代未聞の猛暑なのに電力不足が生じないのでしょうか。それは太陽光発電が普及したからです。福島原発事故以降日本では太陽光発電が急速に拡大し、現在は電力供給の約5%を占めています。当初電力会社は太陽が照っている時しか発電しない太陽光発電を「不安定」と毛嫌いしていました。

しかし年間で電力消費がピークになるのはクーラーを最も使う晴天の真夏の昼間ですが、その同じ晴天の真夏の昼間に発電量がピークになるのが太陽光発電です。従来電力会社が「邪魔者扱い」してきた太陽光発電が電力不足を防いでいるのです。

電力は何時の時点でも消費量に発電量を一致させなくてはなりません。福島原発事故以前から、電力会社は原発を「ベースロード電源」と称して、電力消費の少ない深夜にまで昼間と同じレベルで発電を継続していました。

ヨーロッパの多くの国では早くから発電量が大きく変動する太陽光や風力など再エネ発電を優先的に消費に回し、不足分を火力発電などで補うというやり方をしてきました。日本では現在原発の発電量は全体の2%程度です。原発ゼロでも必要な電力は拡大する再エネ発電で十分カバーできます。

来年の参院選は原発ゼロか原発継続かが最大の争点の一つになります。残念ながら国民民主党は立憲民主党などが提案した「原発ゼロ基本法」に提案者としては参加してもらえませんでした。その背景には連合が原発容認の電力総連などに引っ張られているからです。

電力総連や原発製造にかかわる企業の労働組合を除けば、「可能なら原発ゼロが望ましい」と連合関係者の多くは言われています。連合が原発ゼロ基本法に賛同し、原発ゼロを実現する場合にも電力関連の雇用は守るということで各党と合意することになれば、野党間の政策上の最大の相違は解消します。

原発ゼロを願っているのは小泉元総理をはじめ与野党を超えた広範な国民、市民です。原発推進の姿勢を変えない安倍政権に対し、野党がこうした国民、市民と「原発ゼロ基本法」実現でまとまれば、来年の参院選で参院における与野党逆転の展望が見えてきます。


数年前に、北関東で起こった水害で太陽光パネルが吹っ飛んだことで却って災害を拡大させてしまったと言う事がありましたからねぇ。それを思えば、今年の西日本での水害ははるかに大規模でして、そんな中で太陽光発電が推進されていたら、末恐ろしい所です。
この御仁にしてみれば、さながらドロンボーのメカのように、歌を歌っている間に、瞬時にそうした設備ができるとでも思っているのでしょうか。瞬時でなくても、後々の災害対策にとっても有害だろうに、懲りないねぇ。

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例によって野党は無責任だからな

「対北朝鮮支援は1兆円ほどか」…計算機たたく日本


「どのくらいを考えているのか。6000億円から1兆円ほどになるのか」。

6月27日、野党・立憲民主党所属の逢坂誠二議員が政府に送った「北朝鮮への経済支援に関する質問主意書」の一部だ。拉致問題などがうまく解決し、北朝鮮との国交正常化交渉が進展する場合、どれほど経済支援名目で与えるのかを尋ねた。

日本では議員が「質問主意書」を作成して政府に送れば、首相が答弁書を閣議で決定して国会に提出する。こういう公式的な手続きに対北朝鮮経済支援金の金額が登場したのは異例だ。

逢坂議員は質問書で「1965年の日韓国交正常化交渉では3億ドル相当の生産物と役務の無償提供、2億ドルの有償(借款)提供、3億ドル以上の民間借款を約束し、計11億ドルほどだった。当時、韓国の国家予算が3億5000万ドルだっただけに予算の3倍を超える援助を約束した」と主張した。続いて「北朝鮮の予算規模は不明だが、専門家が概略2000-3000億円程度と推算しているため、韓国のケースに適用すれば約6000億円-1兆円規模になる」という論理を展開した。

逢坂議員の計算はもちろん正確なものではない。65年の請求権協定で決定した「無償3億ドル+有償2億ドル+民間借款3億ドル以上の計8億ドル」とは金額の面で差があり、北朝鮮の予算も正確な金額ではないが、とにかくそれなりの方式で経済支援規模を計算して政府に質問した。これに対し安倍首相は8日の閣議で決定した答弁書に「詳細に言及すれば今後の交渉などに支障を招く」として言葉を控えた。

現在、対北朝鮮支援規模に関連して最もよく知られる数字は「1兆円」だ。日本メディアも「65年の韓国との交渉に基づいて計算すれば総額1兆円ほど」という政府関係者の言葉をよく引用する。この1兆円は2002年の小泉純一郎首相と金正日(キム・ジョンイル)総書記が合意した日朝平壌(ピョンヤン)宣言とも関係がある。

宣言には「国交正常化後、双方が適切な期間にわたり無償資金協力、低金利長期借款の提供と国際協力銀行などの融資などを実施する」という内容が盛り込まれている。日本では「実際、日本が1兆円規模の資金を提供するという合意があった」という話が出ている。また、脱北した太永浩(テ・ヨンホ)前駐英北朝鮮公使の著書『3階書記室の暗号』にも似た内容がある。

2002年に金正日総書記の最側近の外交参謀、姜錫柱(カン・ソクジュ)外務第1次官が「植民地統治被害に対して経済協力方式の補償を日本が約束した。少なくとも100億ドル(約1兆円)は入ってくるだろう」と述べたということだ。

北朝鮮の要求がさらに高まるという分析も少なくない。サムスン証券北朝鮮リサーチチームは先月の報告書で「北朝鮮の要求が200億ドル(約20兆円)水準になる可能性がある」という見方を示し、ロイター通信も最近「3-4兆円、さらには5兆円水準になり得る」という情報筋の発言を報じた。


例によって、韓国はよそに負担をさせるのが好きですからねえ。そして韓国にとってはおあつらえ向きに、引用文にあるように、、日本の方でそう言う事をしたがる人間の存在をピックアップしています。
とにかくよそへ負担の転嫁ができれば良しと考えている韓国にしてみれば、これで日本の側から率先してやりたがっている。決してウリの方が押し付けと言う風にしなくて済むとほくそ笑んでいるようですな。
同じ半島の同胞の事です。てめえでやれ。あまつさえ半世紀前に北の分までがめたじゃないですか。それを使えよ。我が国は知らん。

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どっちにしても自分はお呼びじゃない

日本の自衛官募集ポスター、なぜ「萌え」なのか―中国コラム

東方網は9に李、日本のアニメ風の自衛官募集ポスターを例に「どうしてこんなに『萌え』なのか」とするコラム記事を掲載した。以下はその概要。

日本の自衛官募集ポスターを見ると、「萌え」の要素に加え、恋愛の要素まで含まれているのが分かる。この「萌え」の雰囲気を持ったポスターは、日本人の「軍隊」に対する認識に浸透し、曖昧模糊(あいまいもこ)で現実離れしたものにさせているかもしれない。ポスターだけでなく、自衛隊の各サイトでもその功績について漫画を使って宣伝しているのだ。

一方で、ポスターの「萌え」デザインは、若者の注目を集めることを目的にしている。日本の若い人は一般的に自衛官について自分とはかけ離れた仕事だと思っている。しかも、自衛隊というネーミングが堅苦しい印象を与えることから、自衛隊は漫画を通じて若者との距離を縮めようと画策したのである。

しかし、現実は非常に厳しい。近年、自衛官の応募者数は減少傾向にあり、大学生を対象とした一般幹部候補生の応募人数も減少し続けている。3年前の安全保障関連法案可決により自衛官の危険度が増したことで志す人が減っているのだ。日本政府が熱心に「国際貢献」を行うことで、人々は自衛隊を敬遠するようになった。

自衛官という職業は、就職が厳しい時期にのみもてはやされるというのが基本的な現状だ。防衛省のデータによると、2008年のリーマンショック後、09年の自衛隊一般幹部候補生の応募者数が08年より35.6%も増加した。大多数の若者にとっては、自衛隊は仕事が見つからない時の「就職避難所」になっているのだ。(翻訳・編集/川尻)


自分は大嫌いだが、別段自分のために世の中がある訳じゃなし、よしんば自分の好みに合わせてポスターができたとしても、採用できるはずもなく、こう言う風になるのも致し方がないと言う所ですな。しかるべき年齢層の中にその種の趣向が多いとなれば、これで釣れやすくなると言うの物です。

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