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戦陣訓と降伏忌避の理(ことわり)⑯

皆さんこんばんわ。夕方になって次第に雨足が強くなってまいりました。サムイヨー((((;゚Д゚)))ガクガクブルブル
さて本日2回目の更新は「戦陣訓と降伏忌避の理(ことわり)」です。
捕虜の取り扱いを示したジュネーブ条約は所詮国際法です。もし、国内戦争や、国際戦争の場合でも、捕虜が所属する国が完全に征服された場合はどうなるのでしょうか。
国内戦争となったならば、国内法が優先される事は間違いありますまい。中には交戦団体である事を主張すれば、国際法の適用が認められる事になっていますが、これとてもかなり怪しい物です。この場合も、国内法が優先されるのが普通でしょう。
その国の政府からすれば国際法違反の反政府ゲリラも国際法で認められた交戦団体も、国内法では等しく反逆者と見なされるのが当然でしょう。いずれにしても、元来自分らに従って当たり前の連中なのです。
かつて、日本が蒋介石政府に対して満州国の公式認知を求めた所、蒋介石は、自分の妻がこさえた間男との関係を公式に認知できるはずがないと言う論法で拒否したと言う話があります。交戦団体の認知もこんな次元で否定される物なのでしょう。
一方、国際戦争の場合でも、第二次世界大戦最初の戦いであるポーランド戦はドイツとソ連によっての山分けによって終結しました。この場合、捕虜となったポーランド兵にしてみれば、釈放されても帰国できる国などないのです。国家そのものが捕虜みたいな物ですから、よしんば釈放と言う事態があっても、余り意味がないのではないでしょうか。
ましてや、ソ連の映画では、ポーランド東部を征服したと言う事実自体が否定されていて、そこは始めからソ連領と言う前提で進行しています。そうなってくると、戦闘が生じて捕虜が出たと言う事も否定されなくてはならないでしょうから、そうした事につじつまを合わせるべく、始めから存在しなかった者として処分される事もありえるでしょう。あるいは、ソ連に対する反逆者と言う扱いで処刑。
案外、カチン村でのポーランド兵処刑もそんな論法で実行されたのかも知れません。

長くなったので、続きは次回といたします。(^0^)/^^^^^

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テーマ : 歴史 - ジャンル : 政治・経済

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